こういった疑問に答えます。
この記事を書いているぼくは、過去に男性として職場で初めて１年の育休をとった経験があります。
本記事では「育休の申請をする時期と流れ」というテーマで、ぼくの実体験を元に解説していきます。
Contents
育休を申請する流れ
まずは育休を申請するにあたってどのような流れをたどるかというと
- 上司に妊娠を報告すると共に育休をとる意思を伝える
- 上司が人事に報告をして人員調整の手配をする
- 人事とやりとりして育休に関する手続きをとる
これを読んでいる時点ですでに妊娠の報告を終えていて、育休をとる意思を伝えていない場合でも、まずは上司に育休をとる意思を伝えるところからスタートすることに変わりません。
会社の規模によって変わりますが、中小以上の規模であれば人事部があるでしょう。
過去に育休をとった人がいれば、人事も対応方法をわかっているはずなので、上司をパイプ役にして話を進めていきましょう。
育休の申請をする時期はなるべく早めがいい
育休を申請する時期はなるべく早めがいいでしょう。というのも会社や上司によって育休の申請に慣れているかどうかが違うからです。
ましてや今はぼくのように男性で育休を取るケースも増えつつある中で、必ずしも会社や上司が育休の申請に慣れているとは限りません。
出来れば妊娠の報告をすると同時に、育休を申請する話をしておいた方がいいです。
忙しく仕事をしているとなかなか上司と込み入った話をするチャンスも作りづらいので、いっぺんに済ませてしまった方が楽になります。
会社によっては産休・育休に関する手続きのほとんどを自分自身でしなければならないところもあります。
手続きは会社がやってくれるのかどうか？ ということも含め、早めに動いておくに越したことはありません。
産休・育休の申請は期限がある
産休・育休は、規則で１ヶ月前までに会社に申請しなければならないと決まっていることが多いです。
仕事に追われながら初めての出産を控えて調べることもたくさんある状態で、さらに夫婦でもしっかり産休・育休について話し合っておきたいとなると、あまり時間に余裕があるとは言えません。
今は制度が整っているおかげで、育休の取り方は何パターンもあります。
- 夫婦でそろって育休を取る
- 妻は産休だけ取って復帰して夫だけ育休を取る
- 妻の産後だけ夫も育休を取ってすぐに復帰する
- 夫が育休を２回に分けて取る
- 妻だけ育休を取る
これだけのパターンの中から自分たちがどうするか夫婦で話し合って決めるには、それなりに時間がかかるものです。
まずはそれぞれが育休を取るか取らないかだけでも決めておけば、期間や時期を決めるまでに余裕ができるので、夫婦でぶつかってしまうことも避けられるでしょう。
ただ遅くとも出産の２ヶ月前までには、いつからどれくらい育休を取るのかを決めておきたいところです。
ちなみにぼくは夫婦で同時に１年の育休を取るパターンでした。
妊娠の報告は体調と仕事内容によって考える
安定期に入って報告しようとすると、妊娠５〜７ヶ月まで待つことになります。
つわりが重ければ、いつも通りに仕事をこなすことも難しいでしょう。
さらに仕事によっては残業や力仕事が多いと体に負担をかけることになり、流産のリスクも高まってしまいます。
それであれば、安定期を待つことなく報告してしまった方が自分たちのためでもあり、赤ちゃんのためにもなります。
マタハラ対策も考えておこう
会社の文化によってはマタハラまがいの行為がまかり通っているブラックな企業もまだまだあるようです。
妊婦に関する労基法を知っておけば、そんな会社から自分の身と赤ちゃんと守ることができます。
厚生労働省HPより
- 妊娠を理由に解雇や契約満了されない
- 妊娠を理由に昇進・昇格を考慮してはいけない
- 検診に行く時間を取らせてもらえる
- 残業・休日出勤・夜勤をしないでもいい
- 負担の軽い仕事に変えてもらえる
妊婦からの申請があって初めて成立するものもありますので、法律で守られるという点から考えても、なるべく早い段階で妊娠の報告をしておいたほうがいいでしょう。
社内規定を確認しよう
あなたは自分の勤める会社のルールを知っているでしょうか？
会社によって規定と呼んだり、社則と呼んだりさまざまですが、見たことすらないという人もたくさんいます。
しかし、ルールを知らずにスポーツをすることと同じで、会社のルールを知らずに働いていては自分の有利になるように話を進めることができません。
- 育休の申請をするにあたって上司が忙しすぎて手続きを忘れてしまうかもしれません
- そもそも社内規定に育休に関することが書かれていないかもしれません
- 出産にあたって慶弔費としてお祝いのお金をもらえるかもしれません
こんな「かもしれない」のためにも、社内規定を確認しておくようにしましょう。
実際にぼくの上司はそこまで社内規定に詳しくなかったですし、人事ですら男性の育休が初めてとのことで分からないことがたくさんあったようです。
育休中の生活費を計算するときにも、この社内規定を確認しておくことでボーナスがもらえるかどうか計算したり、有給をくっ付けて早めに休むことができるかどうかを判断できます。
育児・介護休業法も知っておきたい
育児・介護休業法とは仕事と育児の両立を目指した法律で、平成２９年１０月に内容が一部改正されました。
ブラックな会社では法律を守っていないこともありますし、上司といえども法律に詳しくなければ細かいところまでは知らないでしょう。人事部にいる人ですらしっかりと育児・介護休業法を理解している人ばかりではありません。
制度を勉強するのは大変ですが、自分の身を守れるのは自分自身です。
基本的な知識だけでも入れておけば、いざ会社がしっかりしていない時でも慌てることなく対応できるようになるので勉強しておいて損はありません。
厚生労働省HPより
まとめ
妊娠の報告や育休の申請に関しては、早めに動いた方がいいでしょう。
そのためにも夫婦でしっかりと今後の計画を話し合う時間を取ることが大事です。
会社のルールや育児・介護休業法を知っておけば、大きな助けになること間違いなしです。
というわけで、今回は以上です。
初めての出産から育休を取るまでは大変なことも多いですが、仕事を休んで子どもとじっくり向き合う時間は忘れられない大切な思い出になります。
ぜひこの記事を参考に育休までの準備を進めてみてください。
